IPOの進行プロセスと応募するときやるべきこと

IPOの進行プロセスと応募するときやるべきこと

ここでは、株式イベントの一つであるIPO(新規上場)の基本ルールを個人投資家の視点に立って解説していきます。

人気の高く、大きな儲けを生むIPO銘柄ですが、手に入れるためには、やや複雑な手順を踏む必要があり、詳細なルールを知っておく必要があります。以下には、IPOの基本とルールの解説を行います。内容は、以下の通りです。

  1. IPOと個人投資家のメリット
  2. IPOのプロセスとルール
  3. まずは抽選に当たらないと

IPOと個人投資家のメリット

初心者の方はIPOというイベントをご存じでしょうか?IPOとは、企業が株式市場に新規上場を果たすことを指します。基本的には「新規上場」のことだと思っていただいてよいと思います。さらに範囲を広げて、「新規上場銘柄の買い手を募るイベント」という意味合いで使われることも多くなりました。

新規上場する企業は、多くの場合、新興企業です。これまで株式を上場してこなかった若い企業が、JASDAQやマザーズなどの新興市場に株式を公開します。そうすることで、企業の株式は初めて公の場で売買が可能になります。逆に、上場していない企業は例え大企業や老舗であっても、自由に取引をすることはできません。

個人投資家にとってのIPOのメリットは、上場時に高値が付くことです。多くのケースでIPO銘柄は今後の成長が期待される企業です。そのため、IPOが実施される前に公募価格でに買い付けることができれば、上場直後に2倍~3倍程度の値が付くことも珍しくありません。これがIPO最大のメリットであり、人気が出る理由です。IPO専門の個人投資家の間では、「公募買い付け→上場初値売り」の売買が常套手段になっています。

ただし、IPO銘柄を買い付けるには、いくつかの条件をクリアしなければなりません。ここでは、IPO銘柄を手に入れるためのルールを解説したいと思います。

IPOのプロセスとルール

ここでは、IPOというイベントが実施されるときのルールを解説します。

個人投資家から見た場合、IPO銘柄を手に入れるためには以下の手順を踏む必要があります。

  1. IPOの発表
  2. ブックビルディング
  3. 公募価格発表
  4. 抽選
  5. 買い付けの意思表示
  6. 株式市場に上場

詳細を見ていきましょう。

IPOの発表

企業の新規上場が決まると、まず東証HPでその事実が公表されます。それとほぼ同時に、IPO銘柄の取り扱い証券会社が買い手を募ります。募集は、IPOの幹事・副幹事となる証券会社が主に担当します。逆に、幹事・副幹事以外の証券会社では、そのIPOを取り扱わず、告知がされないこともあります。

ブックビルディング

ブックビルディングとは、要は「予約」です。IPO銘柄を買い付けるためには、予約をしなければならないのです。このとき、予約すると同時に「いくらなら買うか?」という金額を宣言する必要があります。

このとき、宣言する金額は、基本的に値幅の上限価格を提示することがセオリーになっています。というのも、後に決まる公募価格を下回る金額を宣言していると落選となるからです。詳しくは、後述します。

このブックビルディングの期間が、上場日の2週間程度前まで続きます。

公募価格発表

ブックビルディングが終わると公募価格が決定します。公募価格というのは、要は買い付け価格です。上場以前の株式は値が付いていないので、とりあえずの金額が定められます。

公募価格は、複数の証券会社にまたがるブックビルディング全体を通じて提示された金額を元に、オークション形式で決定されることになっています。しかし、IPO銘柄は人気が高いため、事実上、値幅の最上限価格で決まるのが常となっています。

繰り返しますが、公募価格を下回る金額を提示していた場合、この時点で落選となります。

抽選

最大の難所となるのが抽選です。オークション形式で高値を提示しても、多くのケースでIPO銘柄はそれを上回る人気が出ます。そこで、各証券会社は抽選なり人為的取り決めなりで、IPOの買い手を絞ります。

基本的に、ネット証券を通じてIPOに参加する場合は、抽選が行われます。例外的なのは対人取引で、証券会社の営業担当が付いている場合は、優良顧客に優先的に売る場合もあるようです。

抽選の仕方も証券会社によって様々な方法があります。単純に一人に付き一つの抽選権を配る所もあれば、ポイントや資金の金額に応じて抽選権を増やす証券会社もあります。この点、証券会社の選び方がIPOの当選確率を高めるノウハウであるようです。

買い付けの意思表示

抽選に当たれば、晴れてIPOを買い付ける権利を手にします。ただし、その際には意思表示をする必要があります。

意思表示といっても、単純に買いを宣言するだけでは済みません。買い付け資金を用意する必要があるのです。IPOは現物株式の買い付けですので、この時点で現物余力に十分な金額があることが必要な条件となります。

資金を用意するタイミングについて、詳細なルールは証券会社によって異なります。同時に資金が拘束されるケースも大半です。この点、ルールの抜け道を探して、限りのある資金をやりくりすることが、複数の証券会社で一つのIPOを狙うためのノウハウとなっています。

株式市場に上場

上場日になって、初めて株式を売ることが可能になります。ネット証券であれば、遅くとも上場日の朝方には現物の建て玉として、持ち株に登録されます。

ただし、この後にも一悶着があります。初値の決定です。少ないIPO銘柄の株式数に対して、多くの投資家が注文を入れるため、なかなか初値が決まらないのです。多くの場合は、初値を巡って板が乱高下します。そして、初値が決まるのも長引き、翌営業日まで持ち越されることもあります。

もっとも、この初値決定では需要が供給を上回り、多くのケースでIPO銘柄は高値が付くわけです。

以上がIPO銘柄を買い付けて売るまでの基本プロセスです。

まずは抽選に当たらないと

ここまで書いた通り、IPOに参加するためには、やや複雑なルールを知り、手順を踏む必要があります。

しかし、そんなものは基本でしかありません。IPOで肝となるのは「いかに抽選を当てるか?」であり、そのためのノウハウがいくつか知られています。それほど、IPO銘柄というのは人気案件であり、それゆえに高値が付くわけです。

2013年のアベノミクスの際には投資熱が高まり、IPOも白熱しました。管理人なんて、13連敗落選なんて記録を出しました。単純に株式を買い付けるといっても、人気銘柄となると困難が付きまといます。折りを見て、当選確率を上げるためのノウハウをご紹介していこうと思います。

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